「そろそろ家を買いたいな」と思った時、何から始めればよいかわかりますか？購入にかかる費用や購入までの流れは知っていますか？予算、希望エリア、新築or中古、戸建てorマンション…決めなければいけないことは盛りだくさん！人生の中で間違いなく大きな買い物になること間違いなしなので、後悔がないよう事前調査はしっかりとしましょう。住宅購入を考えはじめたら、まず知っておくべきこと・考えるべきことをご紹介します。
マイホームを買うタイミング
家を買う年齢
『令和3年度 住宅市場動向調査報告書』（国土交通省住宅局）によると、新築物件を1次取得時の世帯主の年齢は30代が最も多く、中古物件だと40代が最多となるようです。住宅ローンは75～80歳までに完済するよう設定する金融機関が多いので、逆算すると30～40代と考える方が多いのではないでしょうか。結婚・出産を機にマイホームを考え始める方も多いので、第一子の平均出産年齢が30代であることも一因といえるでしょう。ご自身の人生設計や退職後の金銭的余裕などを念頭に、住宅購入を考えることをおすすめします。
年収はどれくらい必要？
『2021年度 フラット35利用者調査』（住宅金融支援機構）によると、年収の5.7倍から7.5倍の物件を購入している方が多いようです。年収に不安がある方は希望エリアの物件価格帯を事前にリサーチして、金融機関に一度相談してみましょう。物件種別や用意できる頭金によっても貸し出し可能額は変わってきます。自分の年収では買えない…とはじめから諦めるのではなく、希望物件を買うために住宅ローンは組めるか、希望額が組めない場合は足りない分をどうすべきか、もしくは住宅価格を抑える方法がないかを調べてみましょう。
いくら頭金が貯まったら？
一般的には「住宅価格の20％＋諸経費に5%＝住宅価格の25%」といわれています。頭金を用意するメリットは月々の返済額の減額、もしくは返済期間の短縮ができる点にあります。とはいえ頭金を貯めるために購入時期を大幅に遅らすことはあまりおすすめできません。返済期間が後ろ倒しになると老後の生活を圧迫するからです。
金融機関の中には諸経費を含むフルローンを組める場合もあります。しかしフルローンで借りると返済利率があがったり、ライフスタイルが変わった時に月々の重い返済額に頭を抱える原因にも…。家族構成が変わったり、退職後にも継続して返済できる資金計画をたてましょう。
住宅購入に必要なお金
諸費用・諸経費とは？
住宅購入に必要な諸費用には、以下のようなものがあります。
- 契約金：不動産会社との売買契約を締結する際に支払う手付金のこと。
- 消費税：新築物件やリノベーションなど、一定の条件を満たす住宅には消費税が課税されます。
- 仲介手数料：不動産会社が住宅購入の仲介を行った場合に支払う手数料のこと。
- 重要事項説明費用：不動産会社が住宅の重要事項を説明するために必要な費用のこと。
- 登記費用：住宅を所有者名義で登記するために必要な費用のこと。
- 抵当権設定費用：住宅を抵当権付きで購入する場合に必要な費用のこと。
- 火災保険料：住宅の火災保険料のこと。
- 不動産取得税：土地や建物を取得する場合に課税される税金のこと。
- 住宅ローンの諸費用：住宅ローンを組む場合に発生する諸費用のこと。銀行や金融機関によって異なります。
これらの費用は、物件の価格に加えて支払う必要があります。購入する住宅の条件や物件の種類によって、必要な諸費用が異なるため、事前に詳細に調べることが重要です。
資金贈与に関する4つのポイント
1．贈与税に注意
一定額以上の資金贈与を受ける場合、贈与税が課税されることがあります。贈与税は贈与された資産の価額に応じて計算され、法定税率に基づいて支払われます。
2．贈与契約書の作成
資金贈与を受ける場合には、贈与契約書を作成することが望ましいです。契約書には、贈与される資金の額や贈与者・受取人の氏名・住所などが明記されます。これにより、将来的にトラブルが発生した場合にも対応しやすくなります。
3．銀行振り込みを利用
現金での資金贈与は避け、銀行振り込みなどを利用して、トラブル防止に努めることが望ましいです。また、振り込み時には、贈与者名義の口座から受取人名義の口座に振り込むように注意してください。
4．受取人の自己申告が必要
贈与税が課税される場合には、受取人が自己申告する必要があります。申告には、贈与税申告書が必要となります。また、贈与税の節税には、贈与税の非課税枠を上手に活用することが重要です。
住宅購入で貰えるお金
補助金（こどもエコすまい支援事業、地域型住宅グリーン化事業、自治体独自）
こどもエコすまい支援事業 ※最大100万円
環境に配慮した住宅を建てるための補助金制度の一つです。具体的には、省エネルギー性やCO2削減性能の高い住宅の建設に必要なコストの一部を国が補助することで、環境に配慮した住宅の普及を促すことを目的としています。対象となる住宅は、省エネ性能の高い新築住宅や、既存住宅のリフォームなどが含まれます。
＜新築の場合＞
● 給付金額：最大100万円
● 対象者：
・子育て世帯 or 若者夫婦世帯
・こどもエコすまい支援事業者と工事請負契約を締結し住宅を新築する方
● 対象住宅：
・所有者（建築主）自らが居住する
・住戸の床面積が50㎡以上である
・土砂災害防止法に基づく、土砂災害特別警戒区域外に立地する
・都市再生特別措置法第88条第５項の規定により、当該住宅に係る届出をした者が同条第３項の規定による勧告に従わなかった旨の公表がされていないもの
・未完成または完成から1年以内であり、人の居住の用に供したことのないもの
・証明書等により、高い省エネ性能（ZEHレベル）を有することが確認できる
⇒公式サイト
地域型住宅グリーン化事業 ※最大140万円
省エネルギーや再生可能エネルギーの導入などを通じて、地域全体の住宅の環境性能を向上させるために実施される事業です。主に、地方自治体が主体となって実施され、住宅所有者や建築業者などに補助金や情報提供などを行い、地域全体の住宅環境の向上を目指します。具体的な施策としては、住宅の断熱性能向上、高効率なエネルギー利用の推進、太陽光発電システムの導入支援などが挙げられます。
自治体ごとの補助制度
各自治体ごとに子育て世帯や省エネ住宅、地元産材使用住宅、移住者などへ向けて補助制度が用意されていることがあります。申請フローなどに則る必要があるので、事前に必ずチェックしましょう。
控除（住宅ローン減税、住宅取得資金特別控除、等）
住宅ローン減税
住宅を購入するために借り入れた住宅ローンの利息を、毎年確定申告をすることで所得税から控除することができます。
住宅取得資金特別控除
住宅を購入するための借入金利息や、借入金返済に係る元利返済のうち、所定の金額を超える分を所得控除することができます。
マイホーム青色申告特別控除
自己居住用の住宅を新築した場合に、所得税額から所定の金額を控除することができます。
固定資産税軽減措置
住宅購入によって新しく取得した場合、最初の5年間は固定資産税の軽減措置が適用されます。
登録免許税の減税
住宅を取得する場合に支払う登録免許税について、所定の条件を満たせば減税が受けられます。
上記はあくまでも一例であり、詳細な条件や控除額は税法や各自治体の条例によって異なるため、専門家に相談することが望ましいです。
住宅ローンの選び方
住宅ローンの種類（変動金利、固定金利、フラット35）
変動金利
金利が変動するため、金利が下がれば返済額が減る反面、金利が上がれば返済額が増えるというリスクがあります。固定金利に比べて利率が低いことが多いです。現在の低金利を上手く利用したい方におすすめです。
固定金利
毎月の返済額が変わらないため、返済計画を立てやすく、金利上昇の影響を受けにくいメリットがあります。
今後の金利上昇に備えたい方におすすめです。
フラット35
住宅金融支援機構が提供する住宅ローンの一種で、長期固定金利型住宅ローンです。金利が固定される期間が最長35年間となっており、最大債務額も1億円まで借りることができます。借り換えも可能で、審査も比較的柔軟に行われることが特徴です。ただし、フラット35は金利がやや高めの傾向があるため、他の住宅ローンと比較して金利負担が大きくなる場合があります。
金融機関の選び方（メガバンク、地銀、ネットバンク）
住宅ローンは返済期間が長く、金利も含めたトータルコストが高額になるため、選び方を間違えると大きな損失を被ることになります。金融機関を選ぶ際のポイントを理解し、自分に合った金融機関を選ぶことが重要です。
- 金利
金融機関によって金利が異なります。住宅ローンは長期的な借入であるため、金利が少しでも低い方が返済額が抑えられます。複数の金融機関の金利を比較して、最も適切な金利の提供をしている金融機関を選ぶことが重要です。 - 返済期間
住宅ローンの返済期間も金融機関によって異なります。返済期間が長い方が月々の返済額は少なくなりますが、総返済額は増えます。一方、返済期間が短い場合は、月々の返済額が多くなりますが、総返済額は少なくなります。自分に合った返済期間を設定できる金融機関を選ぶことが重要です。 - 返済方式
返済方式にも、フラット35など、複数の種類があります。返済方式によって、元利均等返済方式、元金均等返済方式などの返済方法が異なります。自分に合った返済方式でローンを組める金融機関を選ぶことが重要です。 - 条件
ペアローンや収入合算でローンを組みたい場合は、金融機関によって利用可能条件が異なるので事前に確認しましょう。 - 付帯サービス
住宅ローンを借りる場合、無料で団体信用生命保険などの各種保険やサービスが付帯される場合があります。別で加入を検討されている場合は付帯されていると節約になるので要チェック。
住宅ローンはいくらまで借りられる？
住宅ローンの借り入れ上限金額は、金融機関の貸し出し基準や借り手の収入・資産状況、物件価格などによって異なります。一般的には、以下のような要素が影響を与えます。
- 借り手の収入
借り手の収入が多いほど、返済能力が高まりますので、借り入れ上限金額も高くなります。借り手の年収の約5〜7倍程度が一般的な基準となります。 - 資産状況
借り手が持っている資産（預金、有価証券、不動産など）や投資信託などの投資商品の金額も、借り入れ上限金額の評価材料になります。借り手の資産状況が豊かなほど、返済能力が高くなるため、借り入れ上限金額も高くなります。 - 物件価格
物件価格も、借り入れ上限金額に影響します。金融機関は、物件価格や物件の種類、場所、築年数などを評価して、貸し出し可能金額を決定します。 - 金融機関の貸し出し基準
金融機関によって、貸し出し基準が異なります。借り手の職業や年齢、返済能力などを基に、借り入れ上限金額が決まります。
以上のような要素を総合的に考慮して、金融機関が借り入れ上限金額を決定します。ただし、必ずしも借り手の希望する金額まで借り入れができるわけではありませんので、事前に金融機関との面談を行い、詳細な貸し出し条件を確認することが大切です。
頭金は絶対必要？
住宅を購入する際に頭金を用意する必要はありませんが、頭金を用意することでいくつかのメリットがあります。
- 住宅ローンの審査に有利 頭金を用意することで、住宅ローンの審査に有利になります。金融機関は、借入金額に対する頭金の割合が高いほど、返済能力があるとみなしやすくなります。
- 住宅ローンの金利が低下 頭金を用意することで、住宅ローンの金利が低下する場合があります。金融機関は、借入金額に対する頭金の割合が高いほど、リスクが低くなるため、金利を低く設定する傾向があります。
頭金を用意することで、住宅ローンの審査に有利、住宅ローンの金利が低下するといったメリットがあります。しかし、頭金を用意することができない場合でも、住宅購入は可能です。購入のタイミングは年齢なども考慮して各々のベストタイミングで購入することが望ましいでしょう。
住宅の種類
マイホーム購入の選択肢は多岐にわたり、選択肢の中からどのように選べばよいか、それぞれの特徴と注意点を参考に自分たちにとって最適な住宅を手に入れてください。
1．注文住宅
注文住宅とは、建築会社や工務店に自分自身や家族の希望に合った間取りやデザインを依頼し、一から新築する住宅のことを指します。一般的には、土地を購入してから建築を依頼し、自分たちの希望に合った住まいを実現する形態が一般的です。
注文住宅の特徴
- カスタマイズ性：注文住宅は、自分自身や家族の希望に合った間取りやデザインを実現することができます。自分のライフスタイルや家族構成に合った間取りや設備、仕様を選ぶことができるため、理想の住まいを実現することができます。
- 品質の管理： 注文住宅は建築会社や工務店が一から建築を行うため、品質の管理が比較的容易です。建築中の進捗や施工の品質を確認することができ、自分自身の希望や要望を反映させることができます。
- 耐震性や省エネ性の向上：注文住宅は新築のため、最新の耐震性や省エネ性の基準に合った建物を建築することができます。地震や気候の変化に対する耐性や省エネ性を考慮した住まいを実現することができます。
- メンテナンスの容易さ：注文住宅は新築のため、設備や仕様が新しい状態で納品されます。そのため、メンテナンスの手間が比較的少なく、住みやすい住まいを提供することができます。
- 費用の透明性：注文住宅は予算を事前に設定して建築が行われるため、費用の透明性が高いと言えます。自分自身や家族の希望に合った住まいを実現するために、予算を考慮しながら細かい仕様を選ぶことができます。
注文住宅の注意点
- 時間と手間：注文住宅は一から建築を行うため、設計や建築の手続きに時間と手間がかかることがあります。土地の取得や建築許可の取得、設計や施工の打ち合わせなど、多くの工程が必要となりますので、納期やスケジュールに余裕を持つ必要があります。
- 費用の面：注文住宅は自分自身や家族の希望に合った間取りや設備を選ぶことができますが、その分、費用が高くなることがあります。また、設計や施工の変更に伴う追加費用や、予算を超える可能性もあるため、費用の管理には注意が必要です。
- リスクの面：建築会社や工務店の選定に注意が必要です。信頼性や実績のある業者を選ぶことが重要であり、契約書や建築契約の内容をしっかりと確認し、細かい仕様や変更の際には文書で確認するなど、リスクを最小限に抑えるようにする必要があります。
- 設計の難しさ：注文住宅は自分自身や家族の希望に合った間取りやデザインを選ぶことができますが、設計に関する知識や経験が必要となる場合があります。自分自身や家族の希望を正確に伝え、デザインや間取りを具現化するために、専門家のアドバイスを受けることがお勧めです。
以上が、注文住宅の特徴や注意点についての概要です。注文住宅は自分自身や家族の希望に合った理想の住まいを実現することができますが、建築には多くの手続きやリスクが伴うため、慎重に検討し、信頼性のある業者を選ぶことが大切です。
2．建売住宅
建売住宅の特徴
- 入居までの期間が短い：設計や施工を行うハウスメーカーがあらかじめ用意したプランで建てられているため、新築住宅を建てるよりも比較的短い期間で入居ができます。
- コスパが良い：建売住宅は住宅メーカーが大量生産するため、コストパフォーマンスが高くなっていることが多いです。
- 安心の品質や耐震性能：設計や施工を行うハウスメーカーによって、建売住宅の品質や耐震性能は比較的確保されています。
- 見学が容易である：建売住宅は完成しているため、内部を見学することが容易です。また、多くの場合、モデルハウスがあるため、自分の目で見てイメージをつかむことができます。
- 物件の選択肢が多い：建売住宅はハウスメーカーによって多数の物件が用意されているため、物件の選択肢が多く、条件に合った物件が見つけやすいというメリットがあります。
建売住宅の注意点
- カスタマイズ性に欠ける：設備や内装、間取りなどのカスタマイズが自由にできない場合があります。
- 土地の調査が大切：地盤や周辺環境について詳しく説明してくれないこともあるので事前にしっかりと確認しましょう。
- コストが不透明：注文住宅に比べコスパが良いことが多いですが、詳細な内訳に不透明性があるのも確か。設備など一つ一つ確かてみましょう。
- 実物を見学できるとは限らない：購入予定物件を見学できるとは限らず、同じ仕様のモデルハウス見学となることもあります。
以上が、建売住宅の特徴や注意点についての概要です。注文住宅に比べるとカスタマイズ性は劣りますが、コストパフォーマンスが高く、土地から探す注文住宅に比べ選択肢が増えることが特徴です。
3．マンション
マンションの特徴
- 立地が良い：マンションは都市部や交通の便が良い場所に多く建てられていることが多く、立地を重視したい方におすすめです。
- 共用設備が充実：大規模なマンションでは、ジムやキッズルームなど共用施設が充実していることが多いです。
- メンテナンスは任せられる：専有部以外のメンテナンスは管理会社へ任せられるため、清掃やメンテナンスの手間が省けます。
- 災害に強い：鉄筋コンクリート造や鉄骨造のマンションが多く、免震構造など工夫もされているため戸建てに比べて防災性能が高いです。
- 転用性が高い：転勤や進学などで引越しせざるを得ない時も、賃貸へ転用しやすく売却以外にも選択肢が広がります。
マンションの注意点
- 管理費・修繕積立金：マンションには共用施設や設備などの維持管理のために、管理費と修繕積立金が必要となります。通常何年かごとに費用が上がっていくので、高額になりやすい設備が充実したマンションでは特に、事前確認を怠らないようにしましょう。
- 駐車場：一戸に必ず1つは駐車場が割り当てられるマンションもありますが、駅地下や都心部のマンションでは必ずしも全戸分の駐車場が確保されていません。また車の大きさに制限がある場合も多いです。必要台数分確保できるか、大きさは問題ないか必ず確認しましょう。
- 騒音や振動：マンションでは住人同士の生活音や外部からの騒音が気になることがあります。隣の住戸や上下階との振動による影響もあります。購入前には、周囲の環境や建物の耐震性、防音性などを確認することが重要です。
- ペット可否： ペットを飼っている場合は、マンションのペット可否について確認することが大切です。ペット禁止のマンションもありますし、許可されている場合でも条件があることがあります。購入前には、詳細に確認することが重要です。
- 地震や火災の防災対策：災害に備えた防災対策がしっかりしているかどうかも重要です。特に地震に強い建物であるか、火災報知器や自動消火装置が備えられているかなどを確認することが必要です。また、避難経路や避難場所も確認しておきましょう。
以上が、マンションを購入する際の特徴と注意点です。購入前には、できるだけ多くの情報を収集して慎重に判断することが重要となってきます。
4．中古物件
中古物件の特徴
- 価格が安い：中古物件は新築物件に比べて価格が安いことが多く、同じ予算で広い面積の物件を購入できる場合があります。また、物件の築年数や設備の劣化などによって価格が下がる傾向があるため、予算内で希望する条件を満たす中古物件が見つかる可能性も高いです。
- 立地が良い場合が多い：中古物件は新築物件よりも歴史があるため、都心部や駅周辺など、立地条件の良い場所に建っていることが多いです。また、住宅街にある場合もあるため、住環境が良い場合があります。
- リフォームやリノベーションの自由度が高い：建売や新築マンションに比べると、リフォームやリノベーションによって自分好みの間取りや内装を施すことができます。近年ではDIYで価格を抑える人も増えています。
- 購入後すぐに住める場合がある：建物が完成しているため、購入後すぐに住むことができる場合があります。また、住宅ローンの審査がスムーズに進む場合もあるため、新築物件よりも手続きが早く済むことがあります。
- 古民家や歴史的な建築物を購入できる：中古物件には、古民家や歴史的な建築物が含まれる場合があります。これらの建物は、歴史や文化的な価値があるため、価値が上がる可能性があります。木造の風合いや古き良き日本の伝統的な文化を楽しみたい方におすすめです。
中古物件の注意点
- 築年数や状態：建物や設備に劣化が見られる場合があります。購入前に建物の築年数や設備の状態を確認し、必要に応じて修繕やリフォームを行う必要があります。
- リフォーム費用：リフォームや改装を行う必要がある場合、リフォーム費用の見積もりを行い、予算内で改装ができるかどうかを検討する必要があります。
- 建物の構造や法律的な問題：大きな道路に面していない場合は再建築不可となるなど、法改正などによってリフォームなどに規制がはいる場合があります。また、過去の違法改装などがある場合、買い手に責任が及ぶ可能性があるため、購入前によく調べる必要があります。
- 地震や自然災害のリスク：特に旧耐震といわれる古い建物は、耐震性が低く、地震や自然災害に弱いことがあるため、しっかりと調べる必要があります。
以上が、中古物件の特徴や注意点についての概要です。安価に好立地の物件を購入したい場合、昔ながらの趣やリノベーションを楽しみたい場合に最適ですが、耐震性や法的問題をかかえていないか必ずチェックしましょう。
マイホームの立地の決め方
現在～老後までのライフスタイルを考える
マイホーム購入時には、現在のライフスタイルだけでなく、将来的なライフスタイルも考慮した立地選びが大切です。特に、老後には移動手段や健康に関する問題が重要なポイントとなってきます。
- 交通アクセスの良さ：交通アクセスの良い立地は通勤通学に便利なだけでなく、高齢になって車や自転車に乗らなくなっても移動手段に困らないため人気が高いです。資産価値も落ちにくいので将来売却を考えている方にもおすすめです。
- 生活環境：日常生活が便利に過ごせる環境か確認しましょう。スーパー、コンビニ、ドラッグストア、銀行、郵便局、が徒歩圏内にあれば雨の日や老後も快適に過ごせるでしょう。
- 医療機関の整備：子どもや高齢者は医療機関にかかる割合が現役世代より大きいです。普段の通院やいざという時に駆け込める医療機関が近隣にあるか確認しましょう。
資産価値が下がりにくい立地を選ぶ
住宅購入において、立地は非常に重要な要素の1つです。特に、資産価値を長期的に維持するためには、立地選びが非常に重要です。資産価値が下がりにくい立地を選ぶことで、将来的に売却する際にも高い評価を得ることができます。
- 駅から近い場所
- 生活利便性が高い場所
- 大規模開発など人気エリア
- 学区が良い場所
- ハザードマップで低リスクな場所
物件探しから入居までの流れ
まずは、希望する地域で土地を探します。自分で探す場合や、不動産会社に依頼する場合があります。
希望する土地が見つかった場合は、購入します。土地の購入には、契約金や登録免許税、印紙税などの諸費用が必要となります
建てたい家のイメージや予算、間取り、建材などについて、建築会社と設計の打ち合わせをします。
設計内容や工事のスケジュール、価格、保証内容などを確認し、契約を締結します。契約には、契約金や頭金の支払いが必要です。
工事が始まる前に、地鎮祭を行います。そして、基礎工事や木工事、建具工事、設備工事など、一連の工事が進められます。
工事が完了したら、完成検査を行い、問題がなければ引き渡しとなります。引き渡し前には、確認のための最終チェックを行いましょう。
引き渡し後も、建築会社が定める保証期間内はアフターサービスがあります。トラブルが発生した場合は、建築会社に連絡しましょう。
住宅を購入時の不動産会社の選び方
物件探しのポータルサイト、REINS(レインズ)って知ってる？
REINSとは不動産会社専用のSUUMOのようなサイトです。各会社に売却された物件や土地、賃貸にだす部屋は、非公開物件を除き全て登録されます。REINSへ登録されている物件であれば、どこの不動産会社からも購入可能です。そのため土地や物件数で選ぶよりも、非公開物件の数やサービスの質、地域に強い、信頼のおける会社かで判断すると良いでしょう。
不動産会社の得意分野を見極める
不動産会社の中でもそれぞれに得意分野があります。注文住宅が得意、分譲マンションが得意、中古物件が得意、特定のエリアが得意と業者ごとに特徴があります。例えば、中古物件を購入したい場合に新築を得意とする不動産会社を利用した場合、物件の状態やホームインスペクション等についての説明が細やかにされないこともあります。購入後の後悔を防ぐためには、購入したい物件を得意とする不動産業者を選ぶことが重要です。
大手の業者 vs 地域の業者
全国展開されている大手の業者には規模が大きく信頼できそうという安心感があります。口コミなども検索するとたくさん出てくるので、事前に不動産業者に関する情報を集めることも用意です。一方で地域密着の業者は地域に根差した細やかな情報を提供してくれたり、地域に長けていることが多いです。中には、各小中学校の雰囲気や、夜間の人通りなど実際に住んでみないとわからない情報を提供してくれる業者もあります。先入観をもたず、双方へ問い合わせて理想のマイホームを購入しましょう。
アフターサービスは充実しているか
マイホームは高額な買い物であるからこそ、アフターサービスがとても重要です。新築物件の場合は、施工不良や短期間で壊れた時に対応してくれるか。点検を行ってくれるかを確認しましょう。中古物件の場合は購入後に物件に瑕疵が見つかった場合の対応は必ず聞いておいてください。重大な瑕疵が見つかった場合、家の基礎の補修が必要となったり膨大な出費が発生する可能性もあります。
住宅購入でよくある後悔ポイント
「住まいは人生の大きな買い物の一つ」と言われるように、マイホーム購入は多くの人にとって大きな夢でもあります。しかしながら、慎重に選ばなければ後悔することもあるものです。最後に、これからマイホームを購入する人が注意すべきポイントについて考えていきます。
- 立地条件の見極め不足：購入前に周辺環境や交通アクセス、自然災害のリスクなどを十分に調べずに購入してしまった場合、後悔することがあります。
- 予算の見積もり不足：購入後にかかる諸費用（固定資産税やメンテナンス費用など）を見落としていた場合、予想以上の負担となり後悔することがあります。
- 間取りや広さの見誤り：将来のライフスタイル変化を考慮せず、今の状況だけで物件を選んでしまった場合、将来的に住みづらくなってしまい、後悔することがあります。
- リフォーム費用の見積もり不足：購入後にリフォームをすることになった場合、費用の見積もりが不十分だったり、リフォームにかかる手間や期間を過小評価していた場合、後悔することがあります。
- ローンの借りすぎ：ローン返済に追われることになり、生活の質が低下する場合があります。また、思いがけず転勤などがあった場合、ローン返済が苦しくなり、売却を余儀なくされることがあります。
いかがでしたか？マイホームを購入する前に知っておきたい知識とポイントをお伝えしました！参考になれば幸いです。